パソコン教室コラム

パソコン教室で働く時のノルマは?実際どうか徹底的に調べてみた

結論:立場によって異なります

パソコン教室で働く際に気になるのが、ノルマがあるかどうかではないでしょうか?

月に○○人以上の生徒数を確保する、売り上げのノルマ、教材の販売などのノルマがあるパソコン教室があるのは事実です。

しかしながら、ノルマというのは雇用形態によって変わってきます。

社員である場合にはそれなりの売上に対する責任が求められるため、多かれ少なかれノルマが設定されるケースがあります。

ノルマを達成するためにどうしたらいいのかを考え、行動することが求められるでしょう。

そのため仕事の内容もインストラクターだけではなく、営業業務も兼任する場合があります。

入社後に想像していた業務と違ったとならないためにも事前にノルマについては確認しましょう。

反対にアルバイト雇用の場合には、パソコン教室のインストラクターとして1講座あたりいくらという報酬が決められていることが多いため社員と比較するとノルマが設定されていないケースがほとんどです。

もちろん、アルバイトの場合でも少しのノルマが設定される場合もありますのでしっかりと確認するようにしましょう。

どのようなノルマがあるのか?

多くの教室で設定されるノルマの種類としては以下の4つが挙げられます。

順番に解説していきます。

売上

まず何よりも大切な売上のノルマです。

パソコン教室全体の1月分の売上額を社員数で分割し、1人1人に割り振られるパターンや、担当講座ごとに設定されるパターンなど、パソコン教室によってノルマの設定方法はさまざまです。

売上のノルマとセットで生徒数のノルマを設定するパソコン教室もあります。

生徒数

売上のノルマを設定したら、お金を支払ってくれる生徒数のノルマも同じようにせっていします。

講師や講座ごとに目標の生徒数をノルマとするパターンが多いです。

どれだけ有名なパソコン教室で、優秀な講師や最先端の機材や教材を集めたとしても、生徒数が少なければ売上もたたず、ビジネスとして成り立ちません。

そのため、売上と同じくらいに生徒数のノルマも重要になります。

既存生徒さんへの販売

生徒さんからの月謝だけがパソコン教室の収入源ではありません。

講座に必要なソフトや教材を販売することもパソコン教室にとって大切な収入源の1つです。

そのため、生徒さんに対しての販売をおこなうこともノルマとして設定されることがあります。

月謝というのはパソコン教室にとって将来の売上予測が立てやすい収入源になりますが、ソフトや教材の販売というのは売上予測をすることが比較すると難しいです。

しかし、販売する件数を増やすことに比例して売上が上がっていくためパソコン教室にとって大変重要です。

そのためノルマと設定されることが多いです。

継続するためのアプローチ

生徒数をどれだけ増やしたとしても、辞める生徒さんが多ければ意味がありません。

通ってくれている生徒さんに継続してパソコン教室に通っていただきながら新規の生徒さんを増やす必要があります。

そのため、どうすれば継続してくれやすくなるのか?をしっかりと考えながら講座の内容を考えていく必要があります。

こちらのノルマは他のノルマがどちらかというと営業職なものなのに対して、インストラクター職よりのノルマとなります。

生徒さんのことを考えてしっかりと向き合う働き方を継続していけば、そこまで難しいノルマではないでしょう。

パソコン教室と言うか営業なら通常にある事

パソコン教室には大きく分けて営業職とインストラクター職の2つの職種があります。

どちらか一方を担当する、もしくはどちらか一方だけを担当するのかによってノルマの設定は変わってきます。

特に営業職の場合にはパソコン教室に限らず、多くの会社にてノルマが設定されていることは珍しいことではありません。

営業の内容は会社によって違うのはもちろんですが、営業職というのは「会社にとって利益になる機会を運んでくる仕事」です。

パソコン教室の場合にはそれが生徒さんの数を増やすことや、ソフトや教材を販売することになります。

そのためしっかりとした営業マンがいるパソコン教室というのは売上が安定するため、働く環境をよりよく改善してくれたり、給与が上がったりすることが多いです。

もちろん、生徒さんにもしっかりとした設備で質の高い講座を受講していただけるため満足度の高いパソコン教室になるでしょう。

もし営業職にノルマがないとこれらのメリットをすべて失うと言っても過言ではないでしょう。

募集の際に「インストラクターのみ」か「営業も含む」のか聞いてみるのが良い

自分がインストラクターをやりたいのか、営業をやりたいのか、はたまたどちらもやりたいのかはある程度はイメージできるのではないでしょうか?

パソコン教室の募集要項などに募集している職種などについてはしっかりと記載されているはずなのでしっかりと確認しましょう。

もし募集要項を確認しても職種に関して不明点がある場合にはしっかりと事前に確認することをおすすめします。

入社後に自分の想像している業務と違ったとなってしまっては元も子もありませんので、しっかりと問い合わせをして不安をなくした状態で応募してください。

面接の際に聞いてみるのが良い

採用面接の際に職種や業務内容に関しては、理解しているつもりで合っても再度確認しましょう。

また、インストラクターと営業のどちらが自分に合っているのかわからないと言った場合にはその旨をしっかりと相談してアドバイスをもらうようにしましょう。

自分の得意なことや苦手なことをしっかりと伝えれば、応募したパソコン教室の業務の中から最適なものを紹介してくれるはずです。

インストラクター職、営業職といってもパソコン教室によっては業務の内容が多少異なる場合もあります。

一般的な業務内容で勝手に解釈することは入社した後にギャップが生まれる原因となってしまうため控えてください。

自分の良さを職場で発揮できるように不明点を解決しておくことはもちろん、不安なことや心配なことは面接の機会に相談しましょう。

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